「筑波会議2019」が開催され、10月2日（水）午後のサブセッション「SCIENCE FOR RESILIENCE —気象災害の現場から見えてくること—」において、当センターの清水慎吾研究統括および平春特別研究員が登壇しました。
清水研究統括の発表では、8月下旬の佐賀県での豪雨災害について、これまで開発してきた線状降水帯自動検出アルゴリズムで、気象庁の大雨特別警報の発表より1時間前に線状降水帯の位置情報を特定できたとの紹介がありました。今後は最新の水蒸気観測情報を用いた予測手法の開発へ注力していくことが紹介されました。
また、平春特別研究員の発表では、テーマ2の「衛星データ等即時共有システムと被災状況解析・予測技術の開発」の概要と、衛星データを実際の災害対応に活用した事例について報告がありました。実際の事例として、8月下旬の九州北部の大雨におけるSAR衛星データや台風第15号の際に高分解能光学衛星データを活用し、浸水被害、建物被害、倒木被害などの被災状況が把握でき、その情報はISUT（災害時情報集約支援チーム）およびNIED-CRSにより災害対応機関等へ共有し災害対応に活用することができたとの報告がありました。
写真1 島村誠気象災害軽減イノベーションセンター長（司会進行：左端）と、発表者の清水慎吾研究統括（右端）
写真2 平春特別研究員の発表の様子
