 Ｅ－ディフェンスを国際共同利用施設として有効な利活用を図るため、Ｅ－ディフェンスの利用（予定）機関の研究者および学識経験者等からなる体制を構築し、実験計画、利用計画等について議論・とりまとめを行います。また、広く国内外の研究者・技術者等がＥ－ディフェンスを利用可能な環境の整備を行います。 さらに、ネットワーク技術を十分に利活用し、Ｅ－ディフェンスでの震動実験の計画・実施・解析・評価および実験情報等の送受信・公開が可能なシステムを構築します。 一方、防災科学技術研究所は「Ⅱ振動台活用による構造物の耐震性の向上研究」のコア組織として、プロジェクト全体の研究管理・運営を実施します。 
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| 研究テーマ | 担当機関 | 研究概要 | Topics |
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| Ｅ－ディフェンス運用体制の整備および全体研究管理 (平成16年度終了） |
独立行政法人 防災科学技術研究所 |
Ｅ－ディフェンスの有効な利活用を図るため、Ｅ－ディフェンスの利用（予定）機関の研究者および学識経験者等による「実大三次元震動破壊実験施設運営協議会」および「実大三次元震動破壊実験施設利用委員会」を設置し、実験計画、利用計画等について議論・とりまとめを行う体制を構築し、Ｅ－ディフェンスの国際共同利用施設としての運営・利用体制を整備します。また、国際ワークショップの開催、海外の研究機関の訪問よる議論等を通じて、広く国内外の研究者・技術者等がＥ－ディフェンスを利用可能な環境の整備を行います。 一方、「Ⅱ耐震性の向上研究」のコア組織としての事務的運営を実施すると共に、各研究テーマの連絡、進捗状況のチェック等を行うことにより、プロジェクト全体の研究管理を実施します。また、研究成果を公表するためのシンポジウム等を行います。 |
運用体制 |
| E-Defense Network (ED-Net)システムの整備 (平成16年度終了） |
独立行政法人 防災科学技術研究所 |
国内外の研究機関を高速ネットワークで結び、Ｅ－ディフェンスの実験研究成果を世界に発信し、実験データ、研究成果等の幅広い利用促進を図るとともに、相互のデータ流通や共同実験の効率的実施等を目標とした「E-Defense
Network（ED-Net)システム」を構築します。 |
ED-Net システム |
| ED-Netにおける協調データシステムの構築 (平成16年度終了） |
慶應義塾大学 | 大型振動台実験のような多数の研究者の協力を必要とする実験において、実験場所にいない研究者でもネットワークを通じて容易に参画することを可能とすることを目的として、実験と解析を遠隔地同士でリアルタイムに協調実施するための仕組みを構築します。 |
