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震災時における建物の機能保持に関する研究開発

研究概要

大地震時における救急救命、被災後の生命維持の拠点となる医療施設、および被災状況等の情報発信の拠点となる情報通信施設など重要施設の機能保持および耐震性向上を目的として、以下の項目の研究開発に取り組みます。

 研究項目(@):医療・情報通信機器の地震災害に対する脆弱性の定量的評価
 研究項目(A):既存構造の医療・情報通信施設の機能保持性能に関する実証検討と限界性能の確認
 研究項目(B):機器免震等の既存非免震施設への適用および新たな機能保持技術の検討評価

研究成果は、民間企業・学協会等と連携して、機能保持を目指した重要施設の地震対策指標と具体的な対策手法の確立、既存および新規施設の耐震対策として普及を促すガイドラインへの反映を目指します。

機器単体実験

8機関の協力を得て26種類の医療機器・情報通信機器の耐震実験を各種条件のもとで実施しました。

本実験で取得したデータを、 E-ディフェンスでの重要施設の実大実験計画に反映するとともに、重要施設の機能保持性能の向上に役立てます。

実大実験

実験では、重要施設を模擬した鉄筋コンクリート造4層の構造体(右図)を建設します。なお、構造体は従来の耐震構造と、重要施設の耐震性向上で導入されている免震構造の実験が可能となっています。構造体内部は一般的な医療施設を想定して、手術室、診察室、検査室、病室や情報通信室等を配置し、各部屋には手術台、ベッド等医療機器やサーバー類を設置します。入力地震動としては、既往の設計用基準地震動や長周期地震動等を用い、構造体・機器類を含めた機能保持性能を明らかにする予定です。 実大実験モデル
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