5月12日（火）に、内閣府、国土交通省、防災研究者合同調査団、関西大学社会安全学部の主催による「大規模災害への備え」オンラインシンポジウム～我が国は広域大規模水害にどう立ち向かうべきか～において、酒井直樹コーディネーターが講演しました。
2017年8月から9月にかけて米国南部を襲ったハリケーン・ハービー、イルマ、マリアに関して、2018年に国土交通省と内閣府、防災研究者による合同調査団を結成し、現地調査を行い、その調査成果をとりまとめ、公表にあわせて、シンポジウムが実施されました。酒井直樹コーディネーターと田口仁コーディネーターは、本SIPの開始前に、この調査団のメンバーとして参加しており、米国にて衛星データの災害対応への有効性を確認しています。
本シンポジウムでは、酒井コーディネーターから「衛星を活用した大規模水害における状況把握の国際連携」と題して、今回の調査を通じた具体的な成果の一つとして衛星データの解析技術や災害対応の仕組みに関してテキサス大学オースティン校(UT Austin)と防災科研の連携協定が締結されたことや、衛星データの利活用に関して国際災害チャーターやセンチネルアジアとの国際的な枠組みを積極的に利用する仕組みの構築などの具体的な国際連携について話をしました。また、その国際連携の成果として令和元年台風第19号において、広域な被害状況の把握のため海外の各種地球観測衛星の一元化や解析を実践した事例を報告しました。
YouTubeを利用したオンラインシンポジウムの発表の様子
