平成30年冬期の大雪による被害

多様な雪氷災害と事故防止に向けた情報発信

2018年1月から2月にかけて断続的な大雪が日本海側を襲い、大規模な交通障害など様々な雪氷災害が発生した。また、雪下ろしにともなう屋根からの転落事故によって毎年多くの犠牲者が出ていることから、防災科研では雪下ろし事故の軽減に向けた情報発信を開始した。 

大雪による様々な被害

図1 2 月3~10日の気象庁全国合成レーダーエコー強度を用いた積算降水量分布。オレンジの等値線は積算降水量20~80mm(20mm 間隔)、赤色の等値線は100mm 以上(20mm 間隔)を表す。標高等高線は100、500、1000、2000m。

雪による事故を軽減するための情報発信

図2 2018年冬期(2017年12月~ 2018年4月)の雪氷災害原因内訳(防災科研調べ)
図3 雪おろシグナルのweb画面
雪氷防災研究部門 主幹研究員
伊藤 陽一(いとう・よういち)
2004年 北海道大学 博士(地球環境科学)。
2015年 防災科学技術研究所入所。
雪崩の発生検知や到達距離の予測等の研究に従事。
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